イーサリアムがGASトークン配布!GAS高騰によるユーザー離れに一手か!今回もビックリしたので時事ネタ記事を書きます。
イーサリアムとは?
イーサリアムは、インターネット上におけるブロックチェーン技術の一つです。イーサリアムの他にはビットコインやライトコインなど多くの種類があります。
ビットコインやイーサリアムやライトコインはパブリック型のブロックチェーンです。
パブリック型は完全にオープンであることが特徴で、管理者がいなくてもマイニングと呼ばれる膨大な計算による承認によって取引の正当性が担保されています。厳重に履歴を管理できることにより、管理者が不要で非中央集権型のネットワークを成立させる事ができています。
イーサリアムは、暗号資産(仮想通貨)の中でも2番目に価値の高い通貨となっていて、ビットコインに次ぐ時価総額と知名度を誇っています。
イーサリアムは、スマートコントラクト機能を有した分散型のアプリプラットフォームで、イーサリアム上でアプリを作る事が出来ます。「スマートコントラクト」という言葉を聞いたことがあると思いますが、イーサリアム上で使われる通貨はETH(イーサ)といい、イーサリアムを利用する際にかかる手数料をGas代(ガス代)と呼びます。
イーサリムは、ビットコインより発展した複雑な取引が行えるようになっています。取引の承認にかかる時間も、ビットコインは約10分かかるのに対して、イーサリアムは約15秒と短く、大量の取引をより速く行うことが可能です。これがスマートコントラクトです。
しかしイーサリアム上で取引や契約をする際に、多額のGAS代がかかります。これは、イーサリアムを利用する人々が急増したことによりネットワーク上のデータ量も急増し混雑したことにより利用者の数やデータ量を抑制するために手数料(good代)が設けられました。
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イーサリアムが利用者へGASトークンをエアドロップを実施
イーサリアㇺの新たに誕生した自律分散型組織(DAO)の「Gas DAO」は12月29日、条件を満たした暗号資産(仮想通貨)ETH(イーサ)のアクティブユーザーに、GASトークンを無料配布すると発表した。(これにもGAS代がかかります。)
無料配布されるトークンの名は「Gas DAO」で、これはGas DAOのガバナンストークンです。
Gas DAOのプロジェクトの目的は、ガバナンスの仕組みを最大限に活用し、イーサリアムのアクティブユーザーの「声」になるということだ。現時点では10億GASを保有するユーザーが、プロジェクトについて提案をすることができるようになっているのだ。
イーサリアム自体、Gas代が高いため(一回の取引やオファーに数千円かかる)ため、アクティブユーザーはある程度資金力があるユーザーに限られていて、始めたばかりのユーザーの多くは主にpolygonで取引しているのが実態である。イーサリアムがガバナンストークンとしてGasトークンをより幅広く配布し、より多くのユーザーが利用しやすくなってイーサリアムの運営に携われるようになれば、もっとブロックチェーンイーサリアムの今後の発展と拡大に期待できると思う。
DeFiによる暗号資産運用
イーサリアムでは、スマートコントラクトをブロックチェーン上で管理するため、1人の力では改ざんが不可能。
ブロックチェーンは世界中のコンピューターによって管理されているため、ある人がパソコンで不正なデータを書き込もうとしても、世界中のコンピューターがそれを拒否すれば、改ざんは失敗に終わる。
そのため、イーサリアムで取引を行えば、契約の内容に関して後から相手と揉めるリスクを小さくすることができます。その仕組みを活かして、イーサリアムを用いた「DeFi(Decentralized Finance)」と呼ばれる分散型金融システムのプロジェクトも複数立ち上がっています。
2020年から、分散型取引所での取引が活発になりました。Uniswapは、2019年から、大手暗号資産取引所と肩を並べるほどの取引高となっています。
DeFiは金融機関が管理する中央集権型よりも手数料が安くなる可能性が高いのです。
中央集権の場合は金融機関が仲介する必要がある分、余計な仲介手数料が発生してしまいます。
DeFiはブロックチェーンを利用していることから金融機関を仲介する必要がないため、当事者同士で直接取引できるため、不要な手数料はかからないのです。
また、手数料がかからない分、DeFiで資金を貸す場合も高い金利を受け取れる可能性が上がります。当事者同士がやり取りして直接振り込むことができるDeFiは金融機関の仲介が不要です。
お金を振り込む際、従来ならば銀行などの金融機関を介す必要がありましたが、DeFiであればブロックチェーンを介して当事者が直接振り込めます。
そのため、前述したように手数料が安いだけでなく取引時間も大幅に削減されます。
DeFiでのデメリットとしては、システム障害などが原因で、サービスの利用中に起きたトラブルは自己責任となります。金融機関が仲介している場合は運営者が明確なため、補償制度がしっかりしていますが、DeFiは金融機関が存在しないため補償制度がありません。
すべてが自己責任になりますので、しっかり内容や構造を把握し納得した上で暗号資産の運用を開始することをおすすめします。
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